第102回超宗教フォーラム

東京都新宿区の会場で1月24日、宗教者平和大使協議会主催の第102超宗教フォーラムが開催され、神道、仏教、キリスト教を代表する宗教者や各分野の平和大使など約30人が集いました。

今回のフォーラムでは、昨年12月の「国際指導者会議(ILC-Japan)2018」で、UPFが世界的に推進するプロジェクト「IAPD(平和と開発のための宗教者協議会)」の日本での出帆が宣言されたことを受け、今後の具体的なプロジェクトの進め方について宗教者平和大使が意見交換を行いました。

会の冒頭、宗教者平和大使協議会の石丸志信顧問が、100回を超える超宗教フォーラムの成果を踏まえ、新たな段階としてのIAPD日本の結成を期して、今年は超宗教フォーラムのテーマとして「平和と開発のための宗教者の責任」を掲げていきたいと所信を述べました。

続いて、UPF-Japanの魚谷俊輔事務総長が、昨年1年間のUPF・平和大使協議会の活動について報告を行いました。魚谷事務総長は報告の冒頭、UPFの創設目的である「平和国連」のモデルを形成する取り組みについて説明。UPFの創設者である文鮮明総裁が提案した国連の二院制(各国の国益を代弁する政治家・外交官で構成された既存の国連の中に、その上院として世界益を志向する宗教指導者らで構成された「超宗教議会」を設置すること)を実現するために、世界平和議員連合(IAPP)とともに結成されたのがIAPDであると強調しました。

その上で昨年、セネガル、韓国、オーストリア、ブラジル、米国、南アフリカ、ネパール、そして日本と、全世界的に行われた国際会議を振り返り、IAPDのネットワークを拡大する1年だったと総括しました。

魚谷事務総長に続き、石丸顧問が昨年1年間の超宗教フォーラムの取り組みについて報告。今年の活動目標としてIAPDの国内基盤づくりに注力しながら、平和構築における宗教者の責任についてより深く考えていきたいとの考えを明らかにしました。

参加した宗教者によるディスカッションでは、国連改革を実現するために機運を醸成することの重要性が取り上げられ、宗教者のネットワークをさらに拡大する取り組みを始め、若者や外国人に対し日本の宗教文化に触れる機会づくりについての意見が出されました。

参加者らは最後に、UPFの創設者である文鮮明総裁のメッセージ「神様のモデル的理想家庭と国家と平和王国」(2006年3月)を輪読しながら、世界平和構築のための超宗教運動のビジョンを学びました。