世界平和頂上連合 中南米・カリブ海創設

ドミニカ共和国で12月14、15日、UPF主催の「2019中南米・カリブサミット」(Latin America and Caribbean Summit 2019)が開催されました。

「私たちの時代の主要課題:共生・共栄・共義と普遍的価値」というテーマで開催された今回のサミットには、前・現職首脳18人、国会議長12人、国会議員約30人など著名な中南米の指導者をはじめ、ブラジル、メキシコ、アルゼンチン、コロンビア、グアテマラ、ドミニカなど中南米33カ国を含む43カ国から500人余りが参加しました。

グアテマラのジミー・モラレス大統領は、「平和は大統領や首相の力でなすのではなく、すべての人が自分で努力するときになされるものである。山を遠くからただ見ているのではなく、共に山に登って平和を達成するために努力しよう」と参加者に平和のプロジェクトへの参加を呼びかけました。

ドミニカ共和国のダニーロ・メディナ大統領の公式代行者として参加した、アナ・マリア・ドミンゲス・サンティアゴ州知事は歓迎の辞で、「ドミニカは国連の持続可能な開発目標を果たすために投資をしてきたが、すべての国が世界的な目標を持って平和な社会を達成に努力したときに、2030年には人類の発展は根本的に異なるものになるだろう」とし「今回の平和と発展について考える機会をくれた中南米・カリブサミットの成功を祈る」と激励しました。

また、サミット期間中には世界平和頂上連合(ISCP)中南米の創立式が行われました。梁昌植(ヤン・チャンシク)UPF中米会長は歓迎のあいさつで「中南米33カ国を代表した前・現職首脳たちが中心となって、共生・共栄・共義と普遍的価値をテーマに、紛争問題を乗り超え、平和世界をつくり上げていこうということで、中南米のISCPが創設に至った」とし、組織委員会を代表して参加者を歓迎しました。