日韓トンネルの政治的・文化的意味を分析

平和大使協議会が展開する日韓トンネル建設推進のための国民運動が全国で盛り上がりを見せるなか、このほど英国・ロンドンを拠点とする国際的な情報誌「MONOCLE」が日韓トンネルプロジェクトについて取り上げました。

同誌6月号の連載「OBSERVATION」(=写真下)の中で紹介された記事のタイトルは「Digging deep(深く掘る)」。同誌の記者が4月中旬に、建設推進のプロジェクトを担う一般財団法人「国際ハイウェイ財団」の本部を訪れ、佐藤博文理事長らにインタビュー取材を行いました。

記事では、UPFの文鮮明総裁が1981年に提唱した国際ハイウェイ・日韓トンネルについて、国際ハイウェイ財団による活動状況や見通しなどについて分析するとともに、近年では日韓両政府が関心を寄せていることにも言及しています。

そして記事が最も力点をおいていたのが、提唱から30年以上が経過する同プロジェクトについて、「短期的な経済的利益が見込まれない中で、このような壮大なプロジェクトを継続する意志を持ち続けられる理由は何か」という点でした。

同誌のこの疑問について、取材に応じた佐藤理事長は「経済人は採算がとれなければ手を引く。政治家は反対を受ければ計画をやめる。しかし我々は長期的な観点をもっている。喜んで夢を追いかける誰かがいなければならない」と語っています。

<取材を振り返って(佐藤理事長の話)> 日韓トンネルの政治的・文化的意味、そして提唱者のビジョンを問う同誌の質問は、これまで取材に応じたメディアの中でも最も本質的な問いだった。一般に、国際ハイウェイ・日韓トンネルのような国家的プロジェクトの現場では、提唱者である文総裁が強調するような宗教的精神性やその価値を排除しようとする風潮が強い。同誌の取材によって、このプロジェクトが具体的、包括的に解決しようとする世界平和や人類の福祉・幸福の実現にとって、国益や経済的利益を超えた利他的な精神、つまり宗教的な精神を持ったリーダーシップが不可欠だという点をアピールできたことは良かった。