ILC2021を開催：各界指導者・専門家400人以上が参加

朝鮮半島の再統一の可能性と北東アジアの平和構築について議論する国際指導者会議（ILC）が、4月から5月にかけてUPFの各国リージョンで開催されました。2021が4月28日から5月1日までオンラインで開催されました（＝写真上）。

「朝鮮半島の平和的統一に向けて：共生・共栄・共義」を全体テーマとするILC2021が行われたのは、UPFの主要拠点がある日本、韓国、米国をはじめ、アフリカ、アジア太平洋、ヨーロッパ・中東などの6つの地域。期間中、全世界で約60のセッションが行われ、世界各国から400人以上の著名な専門家が参加し、150カ国以上から数十万人の視聴者を集めました。

UPFの主要な活動ネットワークとして組織された世界平和頂上連合（ISCP）、世界平和ファーストレディー連合（IAFLP）、世界平和議員連合（IAAP）、平和と開発のための宗教者協議会（IAPD）、国際平和学術協会（IAAP）、国際平和言論人協会（IMAP）、国際平和経済開発協会（IAED）および世界平和芸術人連合（IAACP）の8分野で行われたセッションでは、それぞれの専門分野を代表して参加した各界指導者、専門家らが活発な議論を展開しました。

一連の会議を総括して、5月8日にはILC2021の世界閉会式が開催され、議論の内容を振りかえるとともに、今後の連携強化と実質的取り組みへの参加が呼びかけられました。

特に、朝鮮半島の平和的統一の機会を探るための専門家ネットワークとして「シンクタンク2022」の発足が提案され、決議文への署名式も行われました。

この日の閉会式の司会を務めたUPFインターナショナルのトーマス・ウォルシュ議長はILC2021について、「UPFのグローバルなネットワークの中で、包括的かつ革新的な議論を実現し、効果的な紛争解決と平和構築の方向性を提示した。これは、UPFの共同創設者である韓鶴子総裁の卓越したリーダーシップ、サポートがなければ不可能だった」と総括。UPFの各リージョン議長とスタッフの献身的な貢献を称賛しました。

各国ILCの様子をまとめたハイライト映像を視聴した後、5人の著名な講演者がILC2021について感想を述べました。

グッドラック・ジョナサン・ナイジェリア元大統領は、UPFの多様な平和活動に対し、韓総裁と参加者に感謝の意を表明し、地域の緊張状態を緩和する手段としての結束の力の重要性について述べました。

カナダのスティーブン・ハーパー元首相は、「平和と和解を促進するためにこれほど効果的に活動している組織は他にない」とUPFの取り組みを称賛。ハーパー氏は、「多様な分野の専門家が関わる包括的なアプローチとして、「シンクタンク2022」発足が提案されたことに支持を表明しました。特に、地域の不安定な政治状況を和らげるための経済的な連携の可能性に期待を寄せると述べました。

スリランカのラニル・ウィクラマシンハ元首相は、地域社会の複雑な状況について言及し、「これらは武力紛争で解決できる問題ではない」と強調する一方、「一連の議論を通じ、世界平和への道はUPFが示す『共生・共栄・共義』の価値観への関与が開くものであると示された」と述べました。ウィクラマシンハ氏は、朝鮮半島の長い歴史と南北に共通する価値観について触れ、アジアの平和実現にとって、分断された朝鮮半島の再統一は不可欠のテーマだと強調しました。

トランプ米前大統領の宗教特別顧問だったポーラ・ホワイト牧師は、家族を守り、世界の国々の平和のために働くという韓総裁の揺るぎない献身を称賛しました。ホワイト師は、シンクタンク2022の立ち上げを評価し、宗教指導者たちが影響力のある各界指導者と密接に協力して、「神、和解、協力のための原則を推進し、朝鮮半島の70年にわたる紛争の平和的終結を目指そう」と訴えました。

30年にわたり米国下院議員を務めた、ダン・バートンIAPP共同議長は、「シンクタンク2022」への参加を呼びかけました。バートン議長はまた、500万人近くが亡くなったという、朝鮮戦争の犠牲の大きさを振り返り、「このようなことは二度と起こしたくない。そのための最良の方法は、半島の平和的統一のために努力することだ」と述べました。

ILC2021は日本でも4月14日からオンライン形式で各セッションが開催され、28日に閉会式が行われました。閉会式では各セッションのコーディネーターが議論の内容を報告しました。また式の最後には、出席者が「シンクタンク2022」の設立を提案する決議文に署名しました（＝写真下）。